Free to Be Online? ハラスメントが少女・若年女性のデジタル参加を狭めるとき

Plan Internationalの『State of the World’s Girls 2020: Free to Be Online?』は、「ネット上のマナー」として片づけられがちな問題を、平等な参加をめぐる問いへと置き直す。少女や若年女性がソーシャルメディアをどう使い、どのようなハラスメントに遭い、どのような影響を受け、誰が介入すべきだと考えるのかを調べた。量的調査では、オンライン質問票とコンピューター支援電話調査を通じ、22か国の15〜25歳の14,071人から回答を得た。さらに16か国から18人の若年女性活動家に詳細な聞き取りを行った。報告が示す31か国は量的・質的調査を合わせた範囲であり、31か国すべてで同一の質問票が使われたわけではない。

最もよく引用される結果は、回答者の58%がソーシャルメディア上で何らかのハラスメントや虐待を経験したというものだ。その背景にあるのは、抽象的な「不親切」ではない。性的な侮辱、身体への脅迫、人種差別や反LGBTIQ+言説、ストーキング、容姿への攻撃などが、ネットの使い方を変える過程を調べている。オンラインで虐待を受けた少女の4人に1人は、その結果、身の安全に不安を感じたと答えた。個人情報の暴露、脅迫、性的なコンテンツが、登校や公共的な議論への参加、友人との連絡、意見を公にすることに影響するなら、オンラインとオフラインを別々の世界として扱うことはできない。

報告は「少女」を均質な集団として扱うことも拒んでいる。人種、民族・宗教的少数者であること、障害、ジェンダー・アイデンティティや性的指向、平等について公に語るかどうかが、ハラスメントの形や強度を左右しうる。交差性の視点は、特定の人々に単純にリスクのラベルを貼ることではない。プラットフォーム環境が既存の権力関係とどう結びつくかを示す。誰の写真が侮辱に使われるのか、誰の発言が攻撃の口実にされるのか、安全と引き換えに退出を求められるのは誰なのかは、個人の「ネットの使い方」だけでは説明できない。若年女性が自己検閲したりプラットフォームを去ったりすれば、失われるのは本人の発言だけではなく、公共の場で共有される経験や政治的視点でもある。

したがって、報告の中心的な問いは、少女がどうすれば攻撃にもっと耐えられるかではなく、政府、プラットフォーム、家庭、地域社会、市民団体がどう責任を分かち合うかにある。利用しやすい通報窓口、脅迫への実効的な対応、プラットフォームの透明性、加害者への責任追及、交差する差別を捉えられる属性別データが制度として必要だ。デジタル・リテラシーや安全教育は役立つが、それを主な解決策にすれば、設計や執行の失敗による負担を再び少女たちに負わせてしまう。

調査の時期と方法も忘れてはならない。データ収集はパンデミック初期の2020年春に行われ、量的調査は調査会社が事前募集した回答者パネルを利用しており、世界中の少女を対象とした確率標本ではない。したがって58%はこの多国間サンプルにおける回答割合であり、各国や世界全体の普遍的な発生率ではない。それでも比較の視点は重要だ。AmnestyのTroll Patrolが英米の女性公人に向けられた投稿を分析したのに対し、Plan Internationalはより広い年齢層と日常的なプラットフォーム利用に焦点を移している。両者が示すのは、接続できるだけでは十分ではないということだ。少女や女性が沈黙を強いられずに参加し、関係を築き、その場にいられる必要がある。