南部アフリカの女性ジャーナリストに対するテクノロジー媒介型ジェンダー暴力

南部アフリカ・メディア研究所（MISA）は、UNESCOの国際コミュニケーション開発計画（IPDC）の支援を受け、2024年に『A Study of Technology-Facilitated Gender-Based Violence in Southern Africa』を発表した。この地域調査は、オンライン・ハラスメント、ストーキング、性的嫌がらせ、名誉毀損、ヘイトスピーチなど、デジタル技術によって引き起こされたり増幅されたりする被害を、女性ジャーナリストの労働条件とメディアの自由の問題として扱う。デジタル空間は社会の権力関係から切り離されていない。攻撃は既存のジェンダー不平等に沿って広がり、心理的健康、職業生活、オフラインの安全にも影響しうる。

量的部分は、MISAが2022年9月から10月にかけて11の南部アフリカ開発共同体（SADC）諸国で実施したオンライン調査で、メディア業界から75人が回答した。内訳は女性52人、男性22人、性別を明かさないとした人が1人で、87%は都市部に住んでいた。質問は回答者自身の経験だけでなく、被害を受けた人を知っているか、女性ジャーナリストへの攻撃を目撃したかも尋ねた。この区別は重要である。報告中の数値の一部は、直接の経験、伝聞、目撃を合わせた視点であり、女性ジャーナリストの被害率を推定する標本調査ではない。

報告は、望まない性的な発言、私的情報や性的画像を公開するとの脅し、身体的暴力の脅迫、アカウントやパスワードの窃取、個人を標的にした偽情報、大規模な中傷キャンペーンなどを記録する。害は下品な言葉だけに限られない。女性ジャーナリストが知識を生み出し公共の場で発言する正当性そのものを争うことがある。安全への対処、専門性への疑いへの反論、再び標的にされることの回避に時間を取られれば、発言を減らす、プラットフォームから退く、報道や交流の仕方を変えることにつながりうる。その影響は個人を越えて、誰の声が届き、どの問題が継続的に報道されるかに及ぶ。

この調査は、メディアの安全を地域の制度的責任と結びつける。アフリカ人権委員会による「デジタル暴力から女性を保護する決議522」に触れ、政府、プラットフォーム、メディア組織、市民社会、学界、ジャーナリストが予防、保護、説明責任、連携を分担するよう求めている。記者にアカウントをブロックする方法や「デジタル・レジリエンス」だけを教えるより包括的な枠組みである。個人の安全対策だけでは一部のリスクしか扱えず、編集部の支援、実効的なプラットフォームの異議申し立て制度、法執行機関による脅迫への真摯な対応に代わるものではない。

研究の貢献と方法上の限界はあわせて読むべきだ。75人のオンライン標本、11か国、都市部への明らかな偏りは、地域課題の地図を描き今後の提言につなげる出発点にはなるが、南部アフリカの女性ジャーナリスト全員や一般人口を代表するものではなく、全体の発生率も推計できない。調査は2022年に行われており、その後急速に変化したプラットフォームや生成AIの環境を直接描くものでもない。この研究の価値は最終回答を出すことではなく、世界規模のデータが主導しがちな議論に地域の経験を加え、今後は農村部、言語、異なるメディア職種をより広く調べる必要を示すことにある。UNESCOの『The Chilling』や後年のAI時代の調査とあわせれば、異なる制度や地理的規模で同じ問題がどう表れるかが見えてくる。