アラブ中東・北アフリカにおけるムスリム・フェミニズム支持の要因

サスキア・グラスとエイミー・アレクサンダーの論文は、イスラームに強く結びつきながら、教育、雇用、政治における女性の権利を支持する人がどれほどいるかを問う。『Gender & Society』掲載版の447–450頁で方法と表1、451頁で図2、452頁で表2を確認し、460–463頁の結論と注まで進むと、何を測っているかが追いやすい。

四人に一人という数字はどこから来るのか

アラブ・バロメーターと世界価値観調査から、2001〜2016年にアラブ15か国で行われた51件の調査を統合し、ムスリムの回答者57,635人を分析する。女性の平等とエンパワーメントに関する七項目と、宗教への結びつきに関する四項目の回答を潜在クラス分析でまとめる。強い宗教的な結びつきと女性の権利への支持をあわせ持つ層を著者は「ムスリム・フェミニズム」と呼び、標本の25.4％を占める。宗教への結びつきが比較的弱く、権利に賛同する層は5.2％だった。462頁の注1にあるとおり、測るのは態度であり、回答者が自らフェミニストを名乗るかはこの集計から分からない。

図2では、バーレーンで女性の権利を支持する二つの層がほぼ同じ大きさなのに対し、モロッコでは宗教との結びつきが強い層がもう一方のおよそ六倍に達する。各国の調査標本における差であり、そこから態度が形成された過程を知るには、別の資料も必要になる。

個人と社会の条件をどう重ねるか

表2では回答者を調査と国に位置づける。モデル上、女性や教育を長く受けた人は女性の権利を支持する傾向が強い。表3では社会の条件も加える。フェミニスト運動が強い社会では、権利を支持する人のうちイスラームへの強い結びつきを持つ層が、結びつきの弱い層に対して比較的多い。461–462頁には予想と異なる結果もある。国会で女性が占める議席の割合には同じ関連が現れなかった。表1に戻り、議席の数で分かることと、議員が取り組んだ議題を調べて初めて分かることを考えたい。

調査は2016年までで、非ムスリムの回答者は分析対象外だった。チュニジアとエジプトの活動者を扱うムハージネとブラントの研究を併読すると、調査の回答パターンと、組織が公に権利を主張する場面を並べられる。態度が政治的行動につながるまでの過程は、二つの資料を行き来することで問いとして立てられる。