フェミニスト・インターネット原則（バージョン2.0）

『フェミニスト・インターネット原則』第2版は、ネット利用の中立的な手引きではなく、フェミニストたちが共同で示した政治的綱領である。インターネットを、権利、関係、資源が配分される場として捉え、誰が接続し、発言し、ガバナンスに参加できるのか、誰の身体やデータが監視や収益化の対象になるのかを問う。Association for Progressive Communications（APC）が2016年に公表した17の原則は、アクセス、運動と公共参加、経済、表現、エージェンシーを柱としている。すべての状況に同じ答えを与えるのではなく、技術が誰に奉仕するのかを設計者や政策担当者に説明させる点に意義がある。

ここでいうアクセスは、接続できるかどうかだけを指さない。女性やクィアのコミュニティに関わる情報、たとえば性と生殖に関する健康、司法へのアクセス、LGBTQIの課題を得られることも含み、言語、能力、生活状況の違いを考慮する。重要な情報が理解しづらく、プラットフォームが安全でなく、発言によって処罰されるなら、オンラインであることだけでは実質的な参加にならない。経済に関する原則は、民営化や企業支配への批判へと問いを広げ、コモンズ、オープンなツール、協働を政治的な選択肢として示す。

表現とエージェンシーの章では、プラットフォームの規則が身体も管理すると指摘する。同意、個人データの管理、記憶、匿名性、若者の安全、オンライン暴力が並ぶのは、人が何を共有するか決め、誰が情報を保有するかを知り、必要なら管理や削除を求められるべきだからだ。匿名性は、発言やアイデンティティの探索を安全にする場合がある。これらはばらばらの機能一覧ではない。プラットフォーム、国家、他の利用者が、誰がそこにとどまり、発言し、記憶されるかにどう影響するのかを問う一連の視点である。

この文書が抱える緊張も見失ってはならない。表現の自由、プライバシー、説明責任、安全は、具体的な場面で衝突することがあり、原則はすべてのコミュニティに共通する優先順位を決めてはいない。また、今日のあらゆるプラットフォームを検証した実証的監査でもない。バージョン2.0は2016年の文書なので、時代に根ざしたアドボカシーとして読むのが適切だ。APCは現在も関連原則をウェブサイトで整理しているが、現行ページを2016年版の再掲と混同してはならない。実践に結びつけるなら、同意は撤回できるか、参加しない選択は本当に可能か、収集後のデータについて誰が説明、訂正、削除を求められるかを問いたい。

『フェミニスト・データ・マニフェスト—No』と読み比べると、前者がフェミニスト・インターネットの権利と関係を描く一方、後者は有害なデータ体制をいつ拒むべきかをより直接に問う。APCはバージョン2.0の本文と出版ページを公開している。後年の整理は、別途現行のFeminist Principles of the Internetサイトで確認できる。