フランスのパートタイム労働：2024年統計を読む

賃金を得る仕事の時間が短くても、労働負担が軽いとは限らない。フランス国立統計経済研究所Inseeの「Temps partiel」は、『雇用・失業・労働所得』2025年版の一項目として、2024年の雇用調査からパートタイムを描く。何人がその働き方をしているか、本人はなぜそうしていると答えるか、実際にどれだけ自由があるか。この三つを分けて考えられる資料だ。表が直接示すのは最初の二つである。

割合を読む前に分母を確かめる

見習いを除く被用者のうち、主な仕事がパートタイムだったのは女性の26.7%、男性の7.9%である。元の表と対象範囲は、マヨットを除くフランスで一般世帯に暮らす15歳以上の人を対象とする。全住民、無償労働の全体、世界共通の傾向を表す数字ではない。同じページには自営業者なども含む別系列があり、隣の数字を被用者の比較に入れてはならない。

同じ表の中でも、「女性の何割がパートタイムか」と「パートタイム労働者の何割が女性か」は違う。前者はある集団の中での働き方の頻度、後者はその働き方をする集団の構成を問う。混同すると、雇用の組織についての証拠が、女性全員の生活についての過剰な一般化になってしまう。格差の意味を考えるには、まず誰を数えているかを読む必要がある。

雇用を境界にすることにも限界がある。ケアの支えがなく有償労働に入れない人は、パートタイムの被用者としては数えられない。主な仕事についての指標は、一日の有償・無償労働を足した総負担でもない。雇用上の不均等を示す統計に、排除のすべてが含まれるわけではない。したがって、パートタイムの割合が低ければ平等だとも言えない。

家族のためという回答は自由の測定ではない

パートタイムの被用者のうち、子どもや親族のケアを主な理由に挙げたのは女性の29.5%、男性の8.3%だった。全母親、全女性、全男性を分母にした数字ではない。また同じ対象の女性の22.0%、男性の25.1%は、フルタイムの仕事が見つからなかったと答える。家庭内の関係と、雇用主が実際に用意する仕事の両方が説明に必要だ。

フェミニズムの視点からは、フルタイムの勤務を引き受ける前に、何を整えなければならないかが問われる。ケアという回答は、大切にする関係、代替手段の不足、あるいはその両方を表しうる。表だけで個人について判定することはできない。すべてを自発的とすれば制約が消え、本人の希望をすべて偽りとすれば行為主体性が消える。どの選択肢が存在し、それを可能にする費用を誰が負担するかを考えたい。

パートタイムの割合は扶養する子どもの数や年齢でも異なる。ただし、これは同じ女性の就業に出産が及ぼす因果効果を調べた実験ではない。女性の割合が2014～2022年に低下したことも、伴侶が家事を多く引き受けた証拠にはならない。その問いには、無償労働、就業上の移行、世帯の組織について別の証拠が要る。

1985～2010年のフランスの時間利用研究は、家事時間の差の縮小が、男性の増加、女性の減少、仕事そのものの変化のどれによるかを問う。無償ケアと労働市場からの排除に関するILOの分析は、就業していない人にも視野を広げる。年代、対象、測定が異なる資料を、数字の互換性ではなく、雇用・時間・責任をつなぐ問いとして併読できる。単一の統計で解放全体を測ろうとしない読み方である。