フェミニズムを脱植民地化する：入植者植民地主義と異性愛家父長制のつながりを問う

Maile Arvin、Eve Tuck、Angie Morrill は『Decolonizing Feminism』で、ジェンダー／女性学に正面から問いを投げかける。本論文は『Feminist Formations』第25巻第1号（2013年春、8–34頁）に掲載された。主張は、既存のフェミニズムの正典に先住民の著者を加えればよい、というものではない。入植者植民地主義と異性愛家父長制が、ジェンダー、政治、解放を考える枠組みそのものを形づくってきた以上、フェミニズムの知識生産もその関係を問い直さなければならない。植民地主義を過去の出来事ではなく、現在も作用する構造として捉えることが出発点となる。

著者たちは、関連する二つの概念を区別する。「異性愛家父長制（heteropatriarchy）」は、異性愛と家父長制を自然で正常な秩序とみなす社会システムを指す。「heteropaternalism」はさらに、父親が中心で指導者となる異性愛核家族を、国家や制度の社会モデルにする発想を表す。これらを入植者植民地主義と結びつけると、ジェンダー統治は植民地史とは別の「女性問題」ではなくなる。土地の占有、親族関係の再編、性やジェンダーの規範化、生殖の管理、誰が統治するかという問題が、一つの政治的な構造の中で連動する。

論文は具体的な歴史を通してその連動を示す。カナダの1876年インディアン法は、先住民の婚姻と血統を規制し、財産や土地保有の継承を男性に結びつけた。著者たちは、これは母系制をもつ社会が多かった先住民諸社会のあり方とは異なると指摘する。また、米国とカナダの寄宿学校は子どもを家族やコミュニティから引き離し、世代を超えた先住民のアイデンティティ、政治的伝統、文化の継承を断ち切ろうとした。これらは抽象的な「植民地の被害」ではない。国家が家族とジェンダーを管理することで、土地との関係や民族の継続、自己統治の条件まで変えようとしたことを示す例である。

ハワイの事例は、土地政策が生殖への圧力に結びつく様子をより明確にする。著者たちは1920年のハワイアン・ホームズ委員会法を取り上げ、血統が50％以上とされた先住ハワイ人には政府から小規模な宅地を借りる資格が与えられた一方、より広い土地権が保障されたわけではないと説明する。国家が定めた血量基準は、次世代でも基準を満たすための交際や出産を女性に迫る論理になりうる。著者たちは、そうした基準に沿って「民族を維持」しないとして先住ハワイ人女性が責められる状況にも触れる。ここで示されるのは、植民地統治が身体や親密な関係に入り込む仕組みであり、先住民女性を外部のフェミニストが救うべきだという話ではない。これは特定の場所と歴史に根ざす議論で、すべての先住民族に当てはめることはできない。

第二の課題は、先住民女性の抹消を拒みつつ、単なる「包摂」を目標にしないことだ。授業に先住民の著者を加えることは重要だが、入植者国家の主権を中立の前提にしたまま、先住民理論を特別枠に置くだけなら、異議を吸収して学問の構造を温存しかねない。著者たちは、ジェンダー／女性学では先住民性と入植者植民地主義を中心的に扱い、他分野も見落としてきたジェンダー化された植民地構造に向き合うよう求める。「Native feminist theories」という複数形も意図的である。それは一つのアイデンティティ名や普遍的教義ではなく、多様な知と政治実践から成る理論領域を示す。また、白人中心と結びついた主流フェミニズムから距離を置く先住民女性がいることも認めている。

第三の課題は、土地、主権、共同体への帰属の違いを消さずに連帯をつくることだ。外部の人々が先住民の政治課題を一時的な流行として消費したり、「支援」を口実に救世主的な関係を再演したりすれば、連帯は空洞化する。著者たちは、ボストン茶会事件で植民者がモホーク族の装いを用いた例を挙げる。その演出は入植者の独立を語るために先住民のアイデンティティを借りる一方、実際のモホークの主権を見えなくした。さらに、2011年のテレビ特集がパインリッジ居留地の人々を貧困の被害者として単純化したことと、それに対してローズバッドの学生たちが知性、関係、希望、未来を含む自分たちの姿を発信したことも論じる。文化の流用と哀れみは正反対に見えるが、どちらも先住民の複雑さや現在を消してしまいうる。著者たちにとって連帯とは、流行や文化の消費ではなく、構造を変える長期的な関与である。

第四の課題は、先住民の知のあり方を認めながら、それをニューエイジ的な精神性の装飾や、歴史から切り離された「純粋な伝統」として抽出しないことだ。土地をめぐって論文は、土地を所有物や採掘可能な価値とみなす入植者植民地主義の理解と、土地を知、関係、責任の源とする先住民の認識を対比させる。ハワイの「土地／海洋」をめぐる議論は、土地と海との関係が単なる経済資産ではないことを示すが、これを先住民全体に共通する神秘的な「自然との結びつき」にしてはならない。脱植民地的に読むとは、具体的な知の伝統に歴史と理論、現在の政治的生命があると認めることであり、自分の議論を飾る比喩として借用することではない。

知の問題は、主権と未来を考え直すことにもつながる。解放は、入植者国家から承認を得ることや、既存の国家の内部で形式的平等を実現することだけを終点にするのだろうか。著者たちは、公民権を求める闘いが不可欠な場合を否定せず、それだけを政治的未来の唯一の形にしないよう促す。また、先住民理論を通して、一部のクィア理論が「未来の拒絶」を解放として称揚するときの前提を問う。子どもの強制移送や生殖の管理を経験し、消滅する運命にあるかのように描かれてきた先住民にとって、「未来を持たない」という身振りは誰にとっても同じ意味をもつわけではない。これはすべての先住民コミュニティがジェンダー、主権、未来について同じ考えをもつという主張ではなく、理論の側にある暗黙の前提を可視化する批判である。

第五の課題は、大学自身が土地、生活、未来の収奪にどう関わっているかを調べることだ。著者たちは、講義のシラバス、研究の前提、大学と地域の関係を点検するよう提案する。ポカホンタスやサカガウィアを米国フェミニズムの遠い「先駆者」としてだけ教えれば、先住民女性は国家の過去に閉じ込められ、現代の政治と理論に属さないかのように扱われる。必要なのはフェミニズム教育を捨てることではなく、先住民フェミニズムの研究を他の同時代の研究と並べ、大学が地元の先住民コミュニティとどのような関係を結んでいるのかを問うことだ。著者たちは、収奪からの撤退を一律に実行するチェックリストは提示しない。個別の土地と制度の関係を調査する必要があるからである。

本論文の意義は、土地、主権、先住民の未来に対してフェミニズムを応答可能にする点にあり、どこにでも適用できる処方箋を示すことではない。主な対象は入植者植民地主義の文脈におけるジェンダー／女性学であり、具体例は特定の歴史と共同体に即している。読み進める際には、公民権やジェンダー平等が必要であることと、それらだけでは土地と政治権力の構造に届かない場合があることを、同時に考えたい。異なる道筋として、Andrea Smith の「ネイティブ・アメリカン・フェミニズム、主権、社会変革」、The Red Nation の「クィア先住民フェミニズム」、そして『トゥー・スピリットを取り戻す』を併読できる。これらは独立した隣接資料であり、単一の立場を代表するものではない。